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注文住宅を建てるとき、誰もが気になるのが「家づくりの総予算」。
広告に出ている建物価格だけを見て安心していると、想定外の費用が後から続出して、資金繰りに悩むケースも少なくありません。
この記事では、家づくりにかかる費用の内訳や、見落とされがちなコスト項目、予算の立て方のコツをわかりやすく解説します。
住宅ローンを組む前に、この記事を読んでおくことで「お金の後悔ゼロ」の家づくりができます!
1. 家づくりの総予算=本体工事費+諸費用+土地代
まず、家づくりの総予算は大きく分けて以下の3つから構成されます。
項目 | 内容 | 目安 |
---|---|---|
建物本体工事費 | 建物そのものの建築費用 | 総予算の約70% |
諸費用 | 設計料、登記費用、引っ越しなど | 約5〜10% |
土地代 | 土地購入費用(必要な場合) | 地域により変動 |
※地域や建物の仕様によって大きく差が出ます。
「坪単価〇〇万円」といった広告は建物本体価格のみを指していることが多く、実際にはそれ以外にかかる費用がたくさんあります。
2. 【本体工事費】だけで予算を組むのは危険!
本体工事費には以下のような内容が含まれます:
- 基礎・構造体工事
- 屋根・外壁工事
- 内装(床、壁、天井)
- 設備(キッチン、トイレ、風呂など)
ただし、標準仕様以外を選ぶとオプション費用が大きく増えることも。
たとえば、
- システムキッチンをハイグレードにする:+50万円
- 床暖房を追加:+40万円
- 太陽光発電システム:+150万円 など
👉「建物価格1,800万円」で契約したのに、オプション追加で**+300万円**になることも珍しくありません。
3. 【見落としがちな諸費用】をチェック!
家づくりでは「諸費用」の見積もりが甘くなりがち。以下のような費用がかかります:
■ 設計・申請関連費用
- 設計料(工務店では無料の場合も)
- 建築確認申請費用
- 地盤調査費・改良費(10〜100万円)
■ 登記・税金・保険
- 表示登記・保存登記・抵当権設定登記(30〜50万円)
- 火災保険・地震保険(10〜30万円)
- 印紙代・登録免許税
■ 引っ越し・家具・家電
- 引越し費用(5〜20万円)
- 家具・家電の新調(50〜150万円)
■ 外構工事費
- 駐車場・門・フェンス・庭など(50〜200万円)
👉 外構工事は別予算になることが多いので注意!
4. 【土地代】だけで終わらない!土地関連の費用も忘れずに
土地を購入する場合は、単なる土地代金だけでなく、以下のような費用も必要になります:
- 仲介手数料(売買価格の約3%+6万円+税)
- 所有権移転登記費用
- 固定資産税・都市計画税の清算金
- 水道加入金・下水道負担金(自治体により異なる)
- 解体費(中古住宅付きの場合)
また、土地に高低差がある場合や接道義務を満たしていない場合は造成工事や道路整備費用が必要になることも。
5. 【住宅ローン】にも付随コストがある
住宅ローンを利用する場合も、手数料や保険料などのコストがかかります:
- 事務手数料(定額or借入金額の○%)
- 団体信用生命保険(通常は金利に含まれる)
- 保証料(金融機関による)
- 金利の種類による将来的な支払額の違い
👉 低金利=お得とは限らないので、将来の変動リスクも考慮して選びましょう。
6. 総予算の立て方|目安とバランスのとり方
では、実際にどのように家づくりの総予算を考えればよいのでしょうか?
■ 住宅ローンの借入限度額から逆算しない!
「借りられる額」ではなく「無理なく返せる額」で予算を考えるのが大前提です。
**月々の返済額は「手取りの25%以内」**が理想です。
年収500万円の場合、年間返済額は125万円(月約10万円)が目安です。
■ 総予算の配分例(土地購入ありの場合)
費用項目 | 割合 | 目安(4,000万円のケース) |
---|---|---|
建物本体工事 | 約60% | 2,400万円 |
土地代 | 約30% | 1,200万円 |
諸費用・外構 | 約10% | 400万円 |
このように全体のバランスを見ながら配分することが大切です。
7. 【よくある落とし穴】予算オーバーを防ぐために
最後に、家づくりの予算でよくある失敗例を紹介します。
❌ 見積もりが「最小構成」になっている
→ 必要な設備や外構が含まれていないことも!
❌ 住宅展示場の仕様でイメージしてしまう
→ 実際の標準仕様とは大きく違う場合も。
❌ 契約後にどんどんオプション追加
→ ついついアップグレードしてしまい、最終的に予算オーバー
👉 対策:仕様確認は詳細に!見積もりは総額ベースで比較!
まとめ|家づくりの予算は「総額」で考えるのが鉄則!
注文住宅を建てる際の予算は、建物代金だけではなく、諸費用や土地関連費、住宅ローンの手数料なども含めて総額で検討する必要があります。
費用項目を細かくチェックし、「どこにどれだけかかるのか」を見える化することが、後悔しない家づくりの第一歩です。
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